賃貸物件を探す際に注目するポイントとして、築年数があります。
「築古」や「築浅」と呼ばれる物件も一度は見たことがあるでしょう。
それらの物件は、築何年でそう呼ばれるようになるのでしょうか。
今回は、築古と築浅の特徴や構造別の耐用年数をご紹介します。
賃貸物件の築年数を表す際の築古とは？
築古と呼ばれる物件は、築年数何年からそのように呼ばれるのでしょうか。
結論から言うと、明確な決まりは存在しません。
しかし、一般的には築年数30年以上の物件だと言われています。
築古の物件は築年数が新しい物件と比較しても家賃が安く、また敷金や礼金も低めに設定されていることが多いため初期費用を抑えられることがメリットです。
低コストで住宅が借りられるため、余ったお金を生活費や娯楽費などにも充てられるでしょう。
築古の物件はリノベーションされていることも多く、物件によっては新築同様の内装や設備を期待できます。
少ない資金で綺麗な住宅に住みたいという方は、ぜひリノベーション物件を探してみましょう。
賃貸物件の築年数を表す際の築浅とは？
築浅の物件に関しても、施工から何年でそう呼ばれるかは決まっていません。
不動産会社によっても築年数の定義が異なるため、一概には言えませんが、建物の完成から5年以内の物件が一般的です。
ただ、住宅は一度でも住んだ形跡があると、新築から築浅物件として扱われます。
築年数1年未満であっても、築浅と呼ばれることがあります。
築浅物件のメリットは、外観や内装が綺麗な点です。
住宅設備も最新のものが導入されていることが多く、より快適な暮らしを実現できるでしょう。
また、オートロックや防犯カメラなどセキュリティ対策が強化されている物件が多いのも特徴の1つです。
一人暮らしが不安な方でも安心して住み続けられる環境が整っています。
賃貸物件の耐用年数を構造別に解説！
建物の耐用年数は、構造によってそれぞれ定められています。
国税庁によると、木造の耐用年数は22年、鉄筋コンクリート造は47年です。
鉄骨造に関しては、建築時に使用する骨格材の厚みによって耐用年数が変わります。
骨格材が3mm以下の場合は19年、3mm以上4mm以下の場合は27年、4mm以上の場合は34年です。
その他、れんが造やブロック造の建物は38年と定められています。
減価償却はこれらの年数を基に計算するため、耐用年数を過ぎた物件は価値がゼロとされ、退去時に借主が原状回復や修繕をする必要がなくなる場合もあります。
まとめ
賃貸物件における築古や築浅には明確な定義がありませんが、築古は30年以上、築浅は5年以内が一般的です。
不動産会社によっても扱い方が異なるため、目安として覚えておきましょう。
また、建物の耐用年数は構造ごとに変わります。
賃貸物件を探す際は築年数だけでなく、構造にも目を向けてみると良いでしょう。
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