テナント物件を探す際、内装や設備が残った居抜き物件を候補に入れるべきか迷う方は多いのではないでしょうか。
開業準備の負担を抑えたい一方で、契約後のトラブルや追加費用が気になる場面もあるでしょう。
本記事では、オフィス物件の居抜きとはなにか、メリット・デメリットや契約時の注意点について解説します。
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オフィスの居抜き物件とは？
居抜き物件とは、前の借主が使っていた内装や設備、什器などが一定程度残された状態で引き渡されるテナント物件のことです。
営業をはじめやすい状態で借りられるため、通常のスケルトン物件よりも開業準備を進めやすい点が特徴でしょう。
ただし、どこからが居抜きにあたるかは物件ごとに異なります。
カウンターや空調、厨房設備などが残っていても、使用できる範囲や所有者が明確でなければ、想定どおりに使えないかもしれません。
不動産会社の視点では、初期費用の節約だけで判断せず、残置物の内容と契約条件を合わせて確認したい部分です。
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オフィスの居抜き物件のメリットとデメリット
居抜き物件のメリットは、内装工事や設備購入にかかる費用を抑えやすく、開業までの時間を短縮しやすい点です。
前店舗と業種が近い場合は、既存のレイアウトを活かせるため、営業開始までの準備も進めやすいでしょう。
一方で、デメリットもあります。
設備が古い場合は修理や交換が必要になり、結果的に追加費用がかかる可能性も否定できません。
また、前店舗の雰囲気が強く残ると、自社のブランドイメージに合わないこともあります。
商圏やニーズが前店舗と異なる場合、立地が良く見えても集客につながらない場合があるため、周辺需要まで確認することが大切なのです。
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居抜き物件のオフィスを契約する際の注意点
居抜き物件を契約する際は、残されている設備や什器の扱いを書面で確認することが重要です。
口頭で使えると聞いていても、所有権や修理負担、撤去義務が明記されていなければ、入居後に認識の違いが生じるおそれがあります。
また、前店舗の退去理由を調べることも欠かせません。
売上不振や周辺環境との相性が理由であれば、同じ場所で開業する際の判断材料になるでしょう。
さらに、設備がリース契約の対象になっている場合は、引き継ぎの可否や残債の有無を確認する必要があります。
不動産会社としては、物件そのものだけでなく、事業計画と契約内容が合っているかまで見極めたいところです。
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まとめ
居抜き物件は、内装や設備が残っていることで営業を始めやすく、初期費用の節約につながる場合があります。
一方で、設備状態や商圏、前店舗の影響によっては、追加費用や集客面の課題が生じることもあるでしょう。
契約時は、書面確認や退去理由、リース設備の扱いまで確認し、慎重に判断することが大切です。
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